しかし、井上説は日本の地震学界の主流ではない。主流はあくまで物理学中心で、たとえば地震直前に観察される生物の異常行動などは「物理学者の仕事じゃない」と言って研究をいやがる。でも、もしアメリカが日本並みの地震国だった場合、地震学者がそんなことを言ったら、軍人たちはなんと言うだろうか？ たぶん
「ふざけるな! おれたちは命懸けで危機管理体制を敷くんだ。学者の縄張り争いはどうでもいいから、予測に役立ちそうなものは全部研究しろ!」
と言うのではないか。と、ここまで考えて気が付いたのだが、実は米国防省はすでに、ほぼ完全に日本の大地震を予知する能力を持っているのではないか。
東京は世界の金融センターであって、そこが大地震で破壊されれば、国際情勢に甚大な影響がある。加えて、日本にそのような一種のパニック状態が起きれば、在日米軍、在韓米軍にも影響が出るのは必死で、とくに日米と非友好的なK国が、またカルト教団を使ってテロをやらないとも限らない［註1］。
したがって、東京大地震はアメリカにとっても安全保障上の大問題のはずであり、もし、いざ「起きる」となれば、はっきり「デフコン4」とまではいかないにしても、かなり重大な警戒態勢を敷くのではないか （米軍の警戒態勢は平時は「デフコン（def-con）5」である。数字が1つ減るごとに厳しくなって、「デフコン1」が戦争状態である。ただ、デフコン4と5を区別するのは外部の者には、たとえ旧ソ連のスパイ機関であっても容易ではない、ということが、1991年に米ソ合同で偶発核戦争を避けるために行われた軍事シミュレーションで明らかになった） 。
たしかに世界中の一流の地震学者が集う学会でも「何年何月ごろ東京大地震が来る」などという具体的な説は出てこない。しかし、これは、あくまで民間人の学者のなかの一流の人々の話であって、軍服を来た学者は、参加していないのだ。
●軍服を着た天才科学者たち
「ペルー事件とテレビ朝日株」のコーナー（「個人情報･極秘情報」のコーナーの奥に移動）で、米軍には、海軍出身のジム・クラーク現ネットスケープ社会長のように、博士号を持っているような秀才がごろごろいると述べたが、その分野は医学、数学、物理学、心理学から経営学まで広範におよぶ。
湾岸戦争の後方支援の指揮官だったW.G.パゴニス陸軍中将は物流の研究でMBA（経営学修士号）を取っていて、そのセンスで（前線のドンパチはまったくやらずに）米軍兵士55万人分の食糧や軍需物資の調達やトイレの整備、兵士を励ます家族や恋人からの手紙を配達する「郵便システム」の構築などを行ったとして、ハーバードビジネススクールから注目された［註2］。
また、ジム・クラークは10代のとき軍の夜間学校で数学の天才的才能を見出されてユタ大学に進学し、国防省の研究予算を無尽蔵［註3］に与えられて（MacのGUIシステムを開発したアラン・ケイやMIT卒でCGの天才と言われたスティーブ・ラッセルとともに）コンピュータグラフィックス（CG）を研究し、CG技術で世界一と言われる会社「シリコングラフィックス社」を創設した。
米軍すなわち米国防省（正確には国防総省）は日本の通産省、科学技術庁、防衛庁、文部省をあわせたような機能を持ち、日本の全大学（文学部をのぞく、ただし心理学系は含む）をあわせた研究機能を、さらにはるかに上回る研究開発能力を持った超頭脳集団であって、けっして「体育会系」の世界ではない。月ロケットもインターネットも「カーナビ」も、ぜんぶ軍が開発したのである。
加えて、スペースシャトルでおなじみのNASA（アメリカ航空宇宙局）も軍事機関であるから、国防省に天文学や気象学や地震学の天才がいても不思議ではない。
が、不幸にして（CGと違って）気象情報や地震情報は軍事情報であるため、その研究成果の大半は、公開が許されない「軍事機密」になっている可能性が高い。太平洋戦争末期の日本では「敵に本土空爆に役立つ情報を与えないため」に天気予報がいっさい放送されなかったぐらいだから、当然である。
●世界一の地震観測技術
米軍は「ソ連などの地下核実験を探査するため」と称して世界中に地震（波）観測網を張り巡らせているが（地中の核爆発は地震のような波動を起こす）、その観測機器の性能は「軍事機密」［註3b］である。ただ、阪神大震災のとき、日本の村山首相より数時間も早く、米軍が事態の深刻さを察知していたことは公表されている。「神戸の地下で核実験か大地震のような巨大なエネルギーの放出があった」という報告が、ほとんど地震発生直後に、米軍から大統領に上がっていたのである。
また、NASAは当然、地球・月・太陽の天文学的データや気象情報を秒単位で観測して保持している（これもおそらく、大半が軍事機密である）。
とすると、これらの観測機器やデータを、ジム・クラークのような数学の天才に解析させれば…………合衆国の安全保障にとって重大な問題の研究が（正確な未来予測ができるほど）十分に行われたに違いない。
●「統計学的核実験」の登場
いま、コンピュータを使ったデータ解析の技術は、物理学的というよりむしろ統計学的な「シミュレーション核実験」が可能なほどになった。これは、核爆発をやらずに、（従来の技術で作られた）核兵器の性能テストが可能になるという実験技術である。過去の膨大な核実験データを統計的に処理し、コンピュータの画面上でバーチャルリアリティの核爆発を行うことで、統計学的に核兵器の性能や安全性のチェックができるという。
「画面上でできる」と言うと、いかにも机上の空論のようだが、核の安全チェックのような重大な問題に応用されるところを見ると、99.99%信頼できる技術に違いない。じっさい、この技術がこのまま発展していけば、近い将来、（従来のものの安全テストだけでなく）新しい核兵器技術の開発も実際の核爆発抜きで、「画面上」だけで可能になるという（昨年放映された、NHKスペシャル「21世紀への奔流・バーチャルリアリティ」より）。
とすると、米国防省は、膨大な地震や気象や宇宙のデータからシミュレーションを行っていて、とっくに東京大地震の起きる日などわかっているのではないか。
●国防目的の技術開発
ちなみに、以下は私の推測だが、CG技術を商業化してできた日本のビデオゲーム産業は、アメリカの安全保障上の課題であったK国の財政基盤をたたきつぶすために作られたと思われる［註4：「ユタ州・国防省人脈」について］。少なくとも結果から見れば、日本のゲーム産業がK国の経済を崩壊させたのは事実であろう。
とすれば、K国と戦うとか、在日米軍を守るといった大義名分のもと、日本の地震予知には（アラン・ケイらの場合のように）無尽蔵の研究予算が投下されただろうし、当然その成果は（ビデオゲームと同様に）ユタ州・国防省人脈によって、あるいは、この人脈に近いアメリカ政財界の保守本流人脈（その中心はロックフェラー財閥）によって「商業化」されたであろう。
●「神の目」を持つ機関
実はNSA（National Security Agency）という国防関連機関がアメリカにあるのだが、数年前までその存在すら知られていなかった。発覚した当初から96年の4月頃までは「ハッカー対策」や電波傍受など「セキュリティ」を担当しているだけと見られていて、日本では「国家安全保障局」という訳は大袈裟すぎて誤訳だという意見すらあった（ソフトバンク出版事業部にいたころ、筆者の担当したインターネットの翻訳本にこの機関の名が出てきたので、なんと訳すべきか私は編集部内で議論した)。
が、実は途方もない探知能力があって、最近では、ペルー事件の際の大使公邸内を空から地下から宇宙から音、映像、電波、体温まで調べ上げる役をやったのはNSAではないかとまで言われている。冷戦時代、宇宙の衛星から、はるか彼方の地上の戦車のキャタピラのあとが識別でき、「車種」がわかるとはよく言われていたから、そこからさらに進歩したのであろう。
「この国防省の恐るべき人々にも、約70年のサイクルで、過去数百年間定期的に起こってきた東京地区の大地震の発生危険日だけは、まったくわからない」というようなことは、私にはとても信じられない。
英語で"God knows"というと「神のみぞ知る」「人はだれも知らない」という意味である。「明日の運命など人にはだれもわからない」あるいは「（どんなに警察をだまして完全犯罪をやったつもりでも）神の目には明らかだ」といった宗教的な考え方が、この背景にはある。が、米国防省やNSAの地震などの観測システムやシミュレーション（統計データ処理）技術というのは、ほとんど神の領域に達している。まるで「神の目」ではないか。まさに、
God is DOD(Department Of Defense＝国防省).
英語のダジャレでも出てきそうな雰囲気なのである。
もはや「ナントカの大予言」も超能力者も必要ない。占い師も転職を考えたほうがいい。われわれにとっての最大の課題は「国防省のみぞ知る」未来の地球の運命に関する情報を、いかにして「軍事機密」のハードルを乗り越えて公開してもらうかにあると言ってもよかろう（難しいとは思うが）。
（なぜ米国防省が現在東京地震の予測情報を日本国民に公表しないのか、について、万一疑問を持たれた方は、註3bを参照されたい）
東京大地震は世界の金融情勢に重大な影響があるのだから、これはアメリカにとっても危機管理問題のはずである。
そして、アメリカの主導のもと、来年（97年4月）、日本の金融制度の大改革、いわゆる「日本版金融ビッグバン」の第一弾として、改正外為法が施行される。これは、ユタ州･国防省人脈にとっては自前の技術を「商業化」して（地震でつぶれた日本の銀行を押しのけて？）もうけるチャンスでもある。
もし東京大地震が、井上仮説の運命の特異日の「97年6月上旬」か「97年12月下旬〜98年1月初旬」に来ればビッグバンの前、「98年6月初旬」「98年7月後半」なら、ビッグバンの後になる。では、いったい、例の人脈の「商業的利益」にとって、前と後とどちらがいいのか…………これは、東京大地震の時期を予測する決め手（というより裏ワザ）になる可能性があるが、それについては「金融ビッグバンの前か後か?」を参照されたい。
●小沢一郎が東京を離れる日
上記のほかに、もう一つ、東京大地震の運命の特異日を特定する決め手がありそうな気がする。「ペルー事件とテレビ朝日株」（「個人情報･極秘情報」コーナーの奥に移動）のところで述べたように、小沢一郎・新進党党首の著書「日本改造計画」の英語版の序文を書いているのが、J.D.ロックフェラー4世であることや、新進党が原発反対党であることから見て、同氏がアメリカ保守本流、とくに（国際石油資本を中心とする）ロックフェラー財閥の「秘蔵っ子」であることは間違いあるまい。同氏はその能力を「例の人脈」の人々などに見込まれて、日米関係を再構築する大役を担う「予定」になっているであろう。
だが、もし小沢一郎氏が東京大地震に遭遇して、同氏の身に万一のことがあったら…………と考えると、例の人脈は、事前に同氏に対してひそかに地震危険日を教えるのではないかという気がする。
そこで、思い出されるのが、93〜94年、彼が細川・羽田両政権の与党（当時の新生党）の代表幹事であったころにささやかれた奇妙なウワサである。それは、当時の連立与党（社会党など）の幹部の多くが口にした、同氏の「失踪」への以下のような怒りのコメントである。
「いやしくも公党の幹部ともあろう者が、国会会期中に突然、なんの事前連絡もなしに外国に行ってしまうとは、なんたることか!」
同氏は、この頃しばしば国会会期中に無断で外遊していた。これはたしかに常識では判断できかねる行動である。
行き先はおもにアメリカかイギリスで、あまりに頻繁であることから、週刊誌は「小沢一郎は心臓に持病があって、その治療のためにイギリスの名医のところへ行っているのだ」とか「心臓が弱いとばれると病気を理由に政界引退を迫られるので、外国で秘密裏に治療を受けるのだ」とか「彼が総理総裁をめざさずに影の参謀のような役ばかりを好んで務めるのは心臓が弱いからだ」とか、果ては「彼があせって強引に改革や新進党の結党を進めるのは、心臓の持病で余命いくばくもないからだ」とか憶測で書きまくったが、どれも決め手を欠いていた。
しかし、その後、小沢氏が「大人」になったからか、このような無断失踪事件はなくなった。95年に新進党党首になってからここ2年ぐらいは、「落ち着いて」いるように見える。
もし、国防省の地震予知技術が93〜94年当時にはまだ未完成で、東京大地震の運命の特異日圏を一つに絞り切れていなかったとしたら、どうだろう? そして95年に完成し、一つに絞り切れたとしたらどうだろう?…………小沢氏が失踪したりしなかったりすることがすべて説明できるではないか。彼は新進党党首に就任する際には健康に問題はないと公言しているし、じじつ、それ以後「イギリスの名医」のところへ行っていたというウワサは消えた。
今後4回の「運命の特異日」圏のとき、小沢一郎氏が地方や外国に出かけるかどうか、事前の予定も含めて、注目したほうがいいかもしれない。