専門家もだまされた
〜「アポロ疑惑」研究者
がひっかかるとは!?
■専門家もだまされた〜「アポロ疑惑」研究者がひっかかるとは!?■
「アポロ疑惑」の研究者が、前回と前々回の小誌「エイプリルフール特集記事」を事実と思い込み、自分のサイトに転載させてほしいと許可を求めて来た。
■専門家もだまされた〜「アポロ疑惑」研究者がひっかかるとは!?■
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【前々々回「CMスキップ戦争〜シリーズ『砕氷船ライブドア』(3)」は → こちら】
【前々回「月面着陸を否定〜露大統領、NASAの虚構を暴露」は → < こちら】
【前回「NASAと決別〜ESA長官、米宇宙科学を非難」は事前にメルマガ予約しなかった方はご覧になれません。】
05年4月1日以降お送り頂いた多数のファンメールによると、前回と前々回の宇宙関連記事(エイプリルフール特集)の内容をすべて事実と思い込んでいる方が予想外に多いようだ。このまま放置しておくと問題が起きそうなので、つまり、この問題の探求が間違った方向に進みそうなので、今年は敢えてタネ明かしをさせて頂く。
●専門家もだまされた!?●
「問題が起きそう」と思ったのは、なんと専門家がだまされていたからである。
「アポロ疑惑」……人類の月面着陸はまだ実現していないのではないか、という疑惑……の研究者から小誌編集部(筆者)宛てにメールが届いていたのだ。
そのメールは、「その研究者のお弟子さんが、その方のWebサイトの掲示板(BBS)に、小誌の前回と前々回の記事を無断転載(コピー＆ペースト)したので正式な転載許可がほしい」という趣旨のもので、驚いたことに、こうも書かれていた：
「その(エイプリルフール特集の)内容の信憑性を私なりに判断しまして、決して、エイプリルフール用の創作文章ではないと分かります」。
(^o^)/
やったー!
と、その研究者の方には申し訳ないが、筆者は思わず快哉を叫んでしまった。
(^^;)
まさか専門家がここまでみごとにひっかかるとは思っていなかったからだ。
もちろん当該記事をそのまま事実として転載することは許可できない。そこで、筆者は「タネ明かし」をしたメールを返信し、「このメールと一緒なら転載可」と申し上げた。
が、その方の判断で転載はせず、BBSから削除する、という返信があった(たぶん、もう削除されているはずだ)。
●タネ明かし●
毎年そうなのだが、小誌のエイプリルフール特集号は、一部には必ず、徹底的な取材や調査に基づく事実を含んでおり、また、しばしば「100%事実とは断定できないが、かなり疑わしい事実」をエイプリルフールを利用して問題提起する、という側面も持っている。
【たとえば02年の特集記事で指摘した、田中真紀子元外相が米国の高校を63年3月に卒業した問題がその典型。米国の高校卒業式は普通6月に行われるうえ、彼女が高校卒業後に入学したのは、裏口入学などの不正が盛んに行われていた早大商学部。】
今年05年の特集記事に関して言えば、プーチン露大統領、秋山豊寛・元TBS宇宙特派員、ドルダン欧州宇宙機関(ESA)長官の発言と、ロシア国営放送RTR、仏ルモンド紙、カタールの衛星放送アルジャジーラの報道(放送)内容はフィクションだ。が、それ以外は、たとえば米ABCや読売新聞の報道などはすべて事実だ(とくに、火星に現存する「生命の発見」について、NASAとESAで意見の相違があったことは間違いなく、読売新聞はそのことをWeb版05年2月19日および翌20日付大阪版朝刊2面「火星の生命否定する異例の声明…NASA研究チーム」で報じている)。
【秋山は、自身が旧ソ連(ロシア)で宇宙飛行士として知り得た真実をすべて語れるぐらいなら、何も地球に帰還したあとジャーナリストを引退して福島県の農村にひきこもる必要はなかったはずだ。アポロ計画に参加し(て真実を知っ)た宇宙飛行士のなかには、地球に戻ったあと突如宗教に目覚めて伝道師になったり政治家に転身したり、と奇妙な行動をとる者が多いが、秋山もまた同類なのである。】
●アポロ疑惑●
「アポロ(月面着陸)疑惑」の発端は、69年に打ち上げられたアポロ11号を初めとするアポロ宇宙船の乗組員が月面で撮影したとされる写真に、光源と影の方向の関係など、合成写真ではないかと疑われる点が多々あり、写真家たちが問題提起したことに始まる。
その後、疑惑はどんどん広がり、やがて「アポロが月に行った、という物的証拠は、厳密に言えば『月の石』しかない」などと指摘する科学者も現われた。つまり、「月に行った、行った」と米国政府やマスコミが騒いでいるだけで、実際にはアポロ宇宙船はみな地球のまわりを周回していただけではないか、というのである。
「月の石」がほんとうに月の石であることを確かめるためには、米航空宇宙局(NASA)や米国政府と利害関係のない第三者が実際に月に行って、月の石をたくさん拾って来て、その成分を分析して「なるほどNASAが『月の石』と称するものと同じような成分組成の石が月にあった」と証明するしかない。しかし、そう簡単に月に行くことはできないので(^^;)結局、証明する方法はないのである。
もちろん、アポロが月に行ってない(有人月面着陸に成功していない)と完全に証明するのも難しい。
とくに筆者は、残念ながら仏アルテフランス制作の、話題の検証番組『オペラシオン・リュン』(月作戦)を見ていないので、どっちが正しいとも言い難い。
【この番組についてどこかのBBSに書き込みが行われると、すぐに(ムキになって?)「あの番組はエイプリルフール向けの冗談番組だ」という趣旨の反論が書き込まれる。が、そういう反論は正しくない。この番組の、フランスでの最初の放送日は02年10月16日(16 octobre 2002)である。これについて英語や日本語で書かれた「状況証拠」をいくら集めても意味はない。重要なのはフランス語で書かれた証拠(アルテフランスのWebなど)だけだ。
この番組には、69年当時ニクソン米大統領の部下だったキッシンジャー元米大統領補佐官やラムズフェルド現米国防長官が「ニクソン政権による月面着陸の偽装工作」を肉声で告白するインタビューが収録されているそうだが、日本では一度、03年12月31日放送のテレビ朝日『世界はこうしてダマされた!?』で紹介されただけで、それっきりになっている(これ以降、日本TV界ではこのテーマは一種のタブーになったようだ)。ぜひ、ライブドアのような異端のIT企業にノーカットで再放送(ネット配信)してほしい、と願わずにはいられない。】
●事後共犯●
ただ、いままでアポロ疑惑の研究者が解明できなかった「アポロ11号の月着陸船がぶっつけ本番で月面に垂直着陸できた(はずがない)理由」と「ソ連が米国のウソを指摘しなかった理由」については、前々回の記事の中で秋山発言の形を借りて書いたとおりで、筆者はこの推理に自信を持っている。
が、それとて関係者に否定されれば(11号の月面着陸は冒険だった、と言い張られれば)、あるいは、旧ソ連(ロシア)の宇宙開発関係者が真実を語るのを拒めば、それまでである。
そして、沈黙が自分の利益になると思えば、関係者は真実の証言を拒否するものだ。
これは、02年ワールドカップ(W杯)サッカー「韓国対ポルトガル」戦(および「韓国対イタリア」「韓国対スペイン」戦)における審判の不正判定(小誌Web版02年6月13日「暴動は金曜日?」)の例を見れば明らかだ。この不正行為は、全世界で何千万人もの視聴者がTVの生中継を通じて「現行犯」として目撃している、明白な事実であるにもかかわらず、事件発生から約3年経ったいまになっても、いまだにサッカー関係者からのまともな証言が1つもない。
この不正判定の場合、それを利用して韓国が02年W杯(本大会)ベスト4に進出し、その「好成績」を理由に、アジアサッカー連盟(AFC)は国際サッカー連盟(FIFA)と交渉して06年W杯(本大会)におけるアジア諸国の出場枠を「4.5か国」に拡大してもらったので……つまり、AFCは「事後共犯」なので、当然不正について沈黙を守る。
さらに、その拡大されたアジア枠を使って日本が06年W杯本大会に出場し、それを利用してFIFAが日本から莫大なTV放送権料や日本企業の公式スポンサーとしての協賛金を得るなら、FIFAも「事後共犯」になるので、当然不正に関して証言などしない。
一部の「アポロ疑惑」研究者は、ESAの宇宙船が月面を撮影する09年頃になれば(月面にアポロ月着陸船の残骸も痕跡もないという)真実がわかる、と期待しているが、それは楽観的過ぎる。02年W杯における不正が、全世界が明白に目撃しているにもかかわらず、何千万人ものサッカーファンが疑問や怒りを抱いているにもかかわらず、3年後のいまに至るまで暴かれていないのだから。
●情状酌量の余地●
筆者は、月面着陸の「捏造」を「米国家権力による大犯罪」のごとく糾弾する、一部の過激なアポロ疑惑追及者には賛同しない。
なぜなら、米国がアポロに関してウソをついていたとしても、それには、現時点はともかく、ウソをついた当時は明白な「情状酌量の余地」があったからだ。
50〜60年代、米国は「人類初の人工衛星」「人類初の有人宇宙飛行」「人類初の月面への無人飛行」など、ソ連との宇宙開発競争でことごとく敗れており、米国を初めとする西側世界の自由主義者は、ソ連などの社会主義陣営(東側)から心理的な脅威を受けていた。つまり、「社会主義革命をすれば、人類は(宇宙開発を見ても明らかなように)もっと進歩する」という巨大な、より明白な実害のあるウソに人類全体が直面しており、そのウソから人類全体(すくなくとも西側世界、米国)を心理的に防衛するためには、ウソでもいいから「米国は、月面への有人飛行に関しては、ソ連に勝った」という「史実」が必要だったはずだ。そのための史実捏造工作なら、そう簡単には責められまい。
多くの米国民が「やっぱり社会主義のほうがすぐれている」と誤解して社会主義革命を行って米国が共産化したり、それを防ぐために米国が自国民の思想・言論の自由を完全に押さえ込む邪悪な独裁国家になったりすることに比べれば、アポロのウソぐらい「正当防衛」として許容されるべきではないか。
もちろん現在は、東西冷戦は終わり、ソ連も崩壊し、社会主義(共産主義)の虚構や残虐性もすべて暴露されたので、米国政府がウソを認めても、そのウソが証明されても、政治的にはさほど大きな実害はないだろう。が、FIFAやAFCが利害関係を考慮するのと同様に、ESAや日中露の宇宙開発関係者が対米関係を考慮して「黙ってるほうがトクだ」と判断すれば、米国のウソも半永久的に立証されることはないだろう。
ウソつきは、米国だけとは限らないのだ。
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