〜シリーズ「究極の解決策」(2)〜
前回、米国が、米ドルの基軸通貨としての地位を守るために、主として中国などの「非民主主義諸国」に対して、人権問題などを理由に経済制裁と称して、米国債の債務不履行すなわち「借金の踏み倒し」や、古いドル札の大半を整理する「二重通貨制」を実施する可能性があることを述べた。が、それでもまだ実感がわかない、という方はおいでだろう。
●謎の先住民決議●
しかし、日本政界の保守勢力のなかには「ありうる」と思っている人がいるようだ。
なぜわかるのかというと、今年2008年(6月6日)になって急に、「アイヌ民族を(日本の)先住民族とすることを求める決議」(以下「先住民決議」)が国会で可決されたからだ。
それまで、日本の保守政界には日本を単一民族国家と考える「民族主義者」が大勢いた。
それは、1995年にオウム真理教の富士山麓の本部が摘発され、地下鉄サリン事件を上回る規模の、さらなるテロが計画されていたことが判明したとき、自民党の野中広務・国家公安委員長(当時)が「警察の捜査が遅れていたら、民族の危機だった」(毎日新聞1995年5月26日付朝刊2面「オウム真理教捜査、遅れていたら民族の危機 - 野中広務自治相に聞く」)と発言したことでも明らかだ。
また、2008年には、同じく自民党の中山成彬国土交通相(当時)が「日本は単一民族」と発言している(産経新聞Web版2008年9月26日「『成田反対ゴネ得』『日本は単一民族』 中山国交相『誤解招く』と撤回」)。
このように、日本の保守政治家たちは伝統的に日本民族と日本国民を同一視し、アイヌのような少数民族の存在は無視して来た。だから、日本政府が1996年に人種差別撤廃条約を批准したことを受けて制定されたアイヌ文化振興法も、アイヌが先住民族であるかどうかという問題を明確に規定しなかったし、2007年9月の国連総会で「国連先住民族権利宣言」が採択されたあとも、日本の国会がそれに対応する決議や法案を可決することはなかった。
ところが、なんの理由か、2008年6月になって急に「先住民決議」案が発議され、衆参両院全会一致で通ってしまった(よくわかる政治 2008年6月10日「アイヌ先住民族決議、国会で採択」、2008年10月15日放送のNHK『その時 歴史が動いた』「神々のうた 大地にふたたび〜アイヌ少女・知里幸恵の闘い」)。日本は一夜にして「多民族国家」になったのだ。
これは、「日本は中国と違って少数民族の人権を抑圧していない」ということを急に示す必要に迫られたから、と解釈できる。
●女性宰相待望論●
他方、日本の首相は初代の伊藤博文以来全員男性だが、2008年後半になると急に、それまで政界で単なる冗談と考えられていた「小池百合子宰相論」が浮上する。小池はそれまで防衛相などの要職に就いたことがあるとはいえ、いままで6つの政党に所属したことから「政界渡り鳥」と仇名され、しばしば「単なる目立ちたがり屋」などと揶揄(やゆ)されていた。
それだけに、同年9月に彼女が福田康夫首相の後継者を選ぶ自民党総裁選に立候補し、かつ、小泉純一郎元首相、中川秀直元幹事長、武部勤元幹事長、衛藤征士郎元防衛庁長官などの自民党の有力政治家に応援を受けたのは、椿事(ちんじ)と呼んでよかろう。
【このとき、彼女が自民党を離党する(民主党と非自民連立政権を組む?)可能性まで取り沙汰されたことも注目に値する(小誌2008年10月1日「連立政権組み替えの兆候〜『中朝戦争賛成派』が小池百合子新党に集結」)。】
小池が日本初の女性首相になれば、上記の先住民決議と「合わせて一本勝ち」となって、日本は「女性や少数民族の権利を抑圧しない民主主義国家」であることが証明され、米国から人権問題で制裁される可能性はなくなる。
もちろん米国が同盟国である日本を相手に借金の踏み倒しをやる可能性はそう高くはない。が、1971年の悪夢があるだけに、日本の指導層としてはそこまで心配する必要があったのだろう(小誌前回記事「究極の解決策〜勝手にドル防衛?」)。
●従軍慰安婦の亡霊●
それに、もう1つ、日本にはこの時期に女性首相を誕生させておいたほうがいいと考えられる理由がある。それは「従軍慰安婦問題」だ。
筆者はこの問題は「特定マスコミが、戦時の勤労動員だった女子挺身隊を、強制的な“慰安婦狩り”制度だったと歴史を捏造した結果」(読売新聞2001年3月2日付朝刊3面「社説 歴史教科書 日本は思想の多様性許容の国だ」)であり、日本政府は本来いかなる謝罪もすべきでなかったと考えている(小誌2007年6月28日「●いつか来た道」)。
朝鮮半島出身の「従軍慰安婦」の正体は、朝鮮人の女衒(ぜげん)によって、当時合法だった民間の売春業者に斡旋された職業売春婦であり、彼女らが第二大戦後に韓国で受けた差別は、売春婦一般に対する韓国(朝鮮)人の軽蔑感に起因するものであり、日本政府とは関係がない。
第二次大戦中のフランスで、占領軍であったドイツ軍相手に商売をしたフランス人娼婦は、戦後、フランスの一般市民によってリンチにかけられ、髪を剃り上げられたり、「ナチスと寝た女」と書かれた札を首からぶら下げられて引きまわされたりした。これを目撃したシャルル・ド・ゴール将軍(のちのフランス大統領)は、フランス人の道徳的堕落を嘆いたが、けっして娼婦たちの客であったドイツ人への非難などはしなかった(1995年10月21日放送のNHKスペシャル『映像の世紀』(7)「勝者の世界分割」)。なぜなら、これはフランス人同士の問題であって、ドイツ人は「第三者」だからだ。
この問題における韓国政府の日本批判は、朝鮮人女衒の、戦前から現在まで続く人身売買を隠蔽するためではないかとすら、筆者は疑っている(中央日報日本語版2006年6月21日付「韓国人女性8000人、米国で‘遠征売春’」によると、ロサンゼルスで「毎月逮捕される70〜80人の売春女性のうち9割が韓国人」。このため、ロスに限らず米国各地で、韓国人女性がマンションに住もうとすると「どうせ買春に使うんだろう」とみなされ入居を拒否されるケースが続発しているという)。
【とくに、2007年以降英語圏において、(従軍)慰安婦の英訳を、「マクドゥーガル報告書」の「comfort woman」から「sex slave」に替えようとする動きが見られるのは、「韓国の陰謀」の疑いが濃厚だ。なぜなら、2006年までは、英語圏でsex slave(性奴隷)と言えば、在米韓国人売春婦のことを指していたからだ。この言葉は元々、米サンフランシスコ・クロニクル紙(SFC)が、韓国人業者が韓国人女性を米国で売春婦としてこき使う実態を告発する特集記事の中で使ったことで、広まった(同紙Web 2006年10月10日「DIARY OF A SEX SLAVE」)。
その特集記事のシリーズでは、にわかには信じ難いが、「韓国は国内総生産(GDP)の4%をセックス産業で稼ぎ出している」と指摘している(同紙Web 2006年10月6日「SEX TRAFFICKING / San Francisco Is A Major Center For International Crime Networks That Smuggle And Enslave」)。
この連載記事が掲載された直後の米中間選挙で再選された、カリフォルニア州サンフランシスコ近郊の、韓国系住民の多い選挙区選出のマイケル(マイク)・ホンダ米下院議員は、2007年1月に、上記の「慰安婦決議」を米議会下院に提出している。困ったことに、彼はオバマ次期政権に教育長官として入閣する可能性がある(仏AFP Web 2008年11月7日「オバマ政権入り狙うアジア系米国人コミュニティー」)。】
世界屈指の「捨て子大国」であり「孤児輸出国」「性奴隷輸出国」でもある国には、人権問題で日本を批判する資格などないはずだ(東亜日報日本語版2001年4月5日付「社説 美しい始球式」は「韓国は『孤児輸出国』の汚名を、未だに返上できていない」「『人権と福祉』を語る資格などあるのだろうか」と自戒している。中央日報日本語版2006年2月26日付「昨年、米に養子縁組した韓国人1630人…世界4位」)。
が、元々「特定マスコミ」の誤報で始まったものだったとしても、従軍慰安婦問題は国連や米国議会や欧米のマスコミで広く論じられ、(誤って)伝えられて定着している(その代表例が1998年8月に国連人権委員会差別防止・少数者保護小委員会で採択された「マクドゥーガル報告書」の附属文書)。
このため、この問題が、ある日突然米国政府によって「日本の人権問題」として提起され、(米国財政再建のため)日本に経済制裁を課す口実に使われる恐れがないとは言えない。現に2007年3月、米議会下院は、翌4月に迫った安倍晋三首相(当時)の初訪米を迎え撃つかのように、この問題で日本を非難する決議の審議を本格化させた(このとき、米議会民主党首脳と会って可決阻止を働きかけた日本政府高官のなかに、当時首相補佐官だった小池がいた。東亜日報日本語版2007年3月24日付「米下院の元慰安婦決議案 日本、通過阻止で首相まで総力ロビー」。小誌2007年6月7日「安倍晋三 vs. 米民主党」)。そして、同年7月、結局この決議は可決された。
●「人権派」対策●
このとき、米議会上下両院の多数党は、「人権派議員」を多く抱えるリベラルな米民主党だった。そして、この米民主党に近い、リベラルな新聞として知られる米ニューヨーク・タイムズ紙(NYT)は、人権問題で日本のあら探しをするのが好きだ。
ずっと本名(夫の姓)でTV出演していたNHKの女性アナウンサーが、離婚後ももはや本名でない旧姓を使って(慣例に反する形で)出演し続けたことをスポーツ紙や週刊誌に暴露された結果、番組降板に追い込まれた、という逸話を当事者の顔写真入りで詳細に報道して、日本では女性の職業的権利が抑圧されていると批判したことすらある(NYT 1999年10月27日付「Tokyo Journal; TV Star Loses Marriage, Privacy and Her Job Too」、朝日新聞1999年10月28日付夕刊18面「離婚女性に冷たい日本? 米紙、NHK黒田アナ降板を分析」。あきれたことに、NYTは当事者のアナウンサーに直接会うこともせず、彼女のプライバシーを侵害したゴシップ記事を非難しているくせに、そのゴシップ記事を借用し、切り貼りして、彼女の娘や元夫や、元夫の母のプライバシーまで詳報している。これは明らかに「事後共犯」であり、まるで三流ブログのような書き方だ)。
【日本に女性差別がぜんぜんないとは言えないが、このNYTの分析はうがちすぎだ。日本のマスコミ界を知っている者なら、原因は差別ではなく劣等感だとすぐにわかるはずだ。すなわち、NHKの就職試験を受けて落ちて他社の記者となった連中が、日頃からNHKに対して抱いている劣等感を処理するため、NHKの揚げ足を取ったのである。いくつかのメディアの報道を注意深く見ていれば、NHKの問題を針小棒大に騒ぎ立てるこの種の揚げ足取りが日常的に繰り返されていることは、すぐにわかるはずだ。】
米民主党やNYTのこうした動きは「リベラル派のおせっかい」にすぎないが、いまとなってバカにできない。過去にこうした動きを放置して来たことは明らかにまずかった。なぜなら、2009年1月からワシントンでは、上下両院のみならずホワイトハウスも民主党が支配することになるからだ。
【NYTのような米国の「人権派」が日本に限らず世界各国の人権問題をほじくり出すことに異様に熱心なのは、米国の国益にあわせて都合よく他国を「制裁」するための口実がほしいから、と考えるとよく理解できる。】
したがって、日本の保守派は、従軍慰安婦問題など、国内外の反日的な「人権派」によって捏造された歴史認識に反論するのは暫時控えるべきだし、どうしても反論したければ、まず女性の首相を誕生させてからにすべきだ。
逆に、1人でも女性の首相を誕生させておけば、以後、日本は(女性に関する)人権問題で諸外国から非難されることを半永久的に免れることができ、歴史認識問題でも優位に立つことができる。たとえば、「パク・クネ(朴槿恵前ハンナラ党代表)が、党内で2007年韓国大統領選の候補者に選ばれなかったのは、女だから」とささやかれるほど「男尊女卑」の伝統が強い韓国には、人権問題で日本を批判する資格はなくなるだろう(逆に、日本に女性首相が誕生する前に韓国に女性大統領が誕生すると、日本の国際的威信は相当に低下する。だから、愛国的日本人は、麻生太郎などさっさと首相の座から引きずり下ろし、小池と交代させるべきだ)。
●臥薪嘗胆●
このように見て来ると、2002年に当時の小泉首相(福田康夫官房長官)が、日本の朝鮮半島に対する植民地支配を謝罪するかのような「日朝平壌宣言」に署名したことや、のちに首相になった福田が同様の歴史観を表明し、たとえば靖国神社などに対して否定的な態度をとったことは、たとえそれが捏造された歴史を鵜呑みにする「自虐史観」に沿うものであったとしても、外交の方向性としては正しかったのではないか、という気がする。
たしかに、証拠もないことで謝罪したり、自国の歴史観を他国の低級な歴史観に同調させたりすることは、道義に反する。しかし、地球上には圧倒的な国力をもって横暴の限りを尽くす「人権帝国主義国家」が存在するのだから、いつも正論が通るとは限るまい。
福田はそのこわさを知っていたから慎重に振る舞った。が、安倍は未熟だったので米国をなめてかかって、米議会における慰安婦決議の可決などという手痛いしっぺ返しを受け、日米関係に禍根を残した。
愛国心とは、本来慎重に発揮すべきものであり、安倍のように……幕末の尊皇攘夷派の過激分子のように……安っぽく振りまわすべきものではない、と考えるべきだろう。
●米国債大増発●
先住民決議の採択は2008年6月だったが、あとになって考えてみると、結果的に、この決議は対米関係上非常に役に立つだろうと思われる。
なぜなら、2008年11月に米大統領に当選した少数民族出身のバラク・オバマ次期大統領のもとでは、米国は以前にもまして国債を乱発すると考えられるからだ。
選挙運動中に発表されたオバマの経済政策によると、彼は中低所得層への減税と、赤字国債を財源にした大型公共(土木)事業とを経済政策の柱にすると予想される(共同通信2008年2月14日付「オバマ氏が雇用対策発表、環境や公共事業で700万人」、FujiSankei Business i 2008年11月6日「オバマ氏当選 市場好感 バラマキ色に不安も」)。つまり、米国の財政赤字は当面維持または拡大され、それを賄うための赤字国債の発行は増えることはあっても減ることはなさそうなのだ。
おそらく、オバマ政権は、少なくとも1〜2年目までは財政規律を度外視して赤字国債を大増発し、日本や英国などの同盟国、中国などの新興国や、OPEC諸国に大量に売り付けるだろう。2008年9月の米証券会社大手リーマン・ブラザーズの破綻に象徴される「100年に一度」の金融危機から米国経済を救うには、さしあたり、米国内の有効需要(この場合は、個人消費支出および政府財政支出)を増やす以外に手がないからだ。
そして、2〜3年後、あるいは4〜5年後、彼の政権は突如、「人権問題」または「中朝戦争」、あるいはその両方を口実に、「二重通貨制」を悪用して、国債発行残高の数%ないし数十%を踏み倒し、あるいは、古いドル札を偽札扱いにして、ドルの流通量を一気に収縮させるデフレ政策(ドル高政策)を採って、米国の経済財政を再建するだろう(「中朝戦争」については小誌2008年3月6日「中朝山岳国境〜シリーズ『中朝開戦』(13)」、同2007年3月1日「脱北者のウソ〜シリーズ『中朝開戦』(2)」ほかを、「二重通貨制」については小誌前回記事「究極の解決策〜勝手にドル防衛?」を参照)。
もしも日本が女性首相を誕生させたあとで、オバマが、チベット人などの少数民族を抑圧する中国への「人権外交」の一環として、中国に対する米国債償還制限を実施すれば、米国民はオバマの正義に熱狂し、同盟国の日本は債務不履行を免れ、貧乏くじは中国が引く…………なかなかいいシナリオだ。米国の覇権も同盟国との関係も安泰だし、日本経済も、もし中朝戦争が起きた場合は、戦後、中国と北朝鮮の「復興特需」に引っ張ってもらえば、ある程度は景気を回復できるだろう。
【日米が最終的にどうやって景気を回復させるか、について述べようとすると、過去3世紀ぐらいの経済史を俯瞰する必要があるので、この問題は12月下旬か1月以降に、機会をあらためて取り上げたい。】
一見すると、2008年の米国は、経済政策に失敗しているように見える。しかし、今後米国が再び圧倒的な国力を回復するために必要な、その大前提となる政策の1つはすでに実施されており、その効果は現在でも確認できる。それについては次回。
【この記事は純粋な予測であり、期待は一切含まれていない。】
【ネットユーザーの皆さんにお願い申し上げます。
英語圏で「sex slave」(性奴隷)と言えば、本来は「韓国のセックス産業にだまされて米国に輸出された韓国人売春婦」のことを指すのであって、原則的にそれ以外の者を意味しません。その証拠にgoogle.comで「sex slave」と入力して検索すると、上記のSFCの記事が、2年前の記事なのにいまだに、かなり上位で表示されます。もしネット上のブログでこの言葉が間違って遣われているのを見かけたら、この記事のURL < http://www.akashic-record.com/y2008/usdhr.html#02 > を投稿して、誤りを指摘してあげて頂ければ幸いです。
女性の人権を守る活動をなさっているアジアの市民運動の方々には、次のようにおすすめします。
大昔の「戦時性奴隷」などよりも、21世紀現在の韓国人業者による「平時性奴隷」に対する現在進行形の人権侵害のほうが圧倒的に深刻なので、活動の目的をお間違えにならないほうがよろしいと存じます。】
【小誌をご購読の大手マスコミの方々のみに申し上げます。この記事の内容に限り「『天使の軍隊』の小説家・佐々木敏によると…」などの説明を付けさえすれば、御紙上、貴番組中で自由に引用して頂いて結構です。ただし、ブログ、その他ホームページやメールマガジンによる無断転載は一切認めません(が、リンクは自由です)。】
【中朝国境地帯の情勢については、お伝えすべき新しい情報がはいり次第お伝えする予定(だが、いまのところ、中朝両国の「臨戦体制」は継続中)。】
【2007年4月の『天使の軍隊』発売以降の小誌の政治関係の記事はすべて、読者の皆様に『天使』をお読み頂いているという前提で執筆されている(が、『天使』は中朝戦争をメインテーマとせず、あくまで背景として描いた小説であり、小説と小誌は基本的には関係がない)。】
【出版社名を間違えて注文された方がおいでのようですが、小誌の筆者、佐々木敏の最新作『天使の軍隊』の出版社は従来のと違いますのでご注意下さい。出版社を知りたい方は → こちらで「ここ」をクリック。】
【尚、この小説の版元(出版社)はいままでの拙著の版元と違って、初版印刷部数は少ないので、早く確実に購入なさりたい方には「桶狭間の奇襲戦」)コーナーのご利用をおすすめ申し上げます。】
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