■李忠成と遠藤保仁〜シリーズ「北京五輪」(2)■

日本に帰化した李忠成選手が北京五輪サッカー日本代表の一員として活躍することは、韓国にとっては悪夢だ。五輪で彼のチームメイトになるはずだった遠藤保仁選手が謎のウィルスに感染して出場辞退に追い込まれたのはなぜか。

■李忠成と遠藤保仁〜シリーズ「北京五輪」(2)■

【お知らせ：佐々木敏の小説『ラスコーリニコフの日・文庫版』が2007年6月1日に紀伊國屋書店新宿本店で発売され、5月28日〜6月3日の週間ベストセラー(文庫本)の総合20位前後になりしました。】

【前回「星野JAPAN 1.1〜シリーズ『北京五輪』(1)」は → こちら】

年齢23歳以下(U-23)で構成される北京五輪サッカー日本代表(反町康治監督率いる反町JAPAN)は、2007年8〜11月に行われたアジア地区最終予選で強豪サウジアラビアと同組になりながら、それに競り勝って五輪出場権を獲得した。

北京五輪本大会では23歳を超える「オーバーエージ選手」(OA)の出場が3人まで認められるため、2008年6月、反町監督はA代表のミッドフィルダー(MF)であり、フリーキック(FK)の名手でもある遠藤保仁(2008年現在28歳。ガンバ大坂)をOA枠で五輪代表18人に加え、攻守の要、司令塔を務めさせることに決めた。

●謎のウィルス●

ところが、その遠藤が、2008年6月30日に突如原因不明の高熱に襲われ、入院する。彼の所属するクラブ、ガンバ大阪は、7月6日になって彼の病名を「ウィルス感染症」と発表した。からだの複数の器官にウィルスがはいり込んで発熱を引き起こしたというのだ。

が、奇妙なことにこのウィルスには名前がない(日刊スポーツWeb版2008年7月7日「遠藤、五輪事実上アウト…退院メド立たず」)。つまり、インフルエンザウィルスでもC型肝炎ウィルスでもないのである。

なら、未知の新興感染症かというと、そうでもない。

自然界には未知のウィルスが無数にあり、遺伝子レベルで進化しながら、つまり突然変異でDNAの塩基配列を変えながら、大部分はヒトに感染することなく存在しているが、ある日突然ヒトに有害な形に突然変異してヒトに感染すれば、それは新興感染症となる。エイズウィルスはその典型だ。

ところが、遠藤を突如襲ったウィルスは彼1人に感染し、それ以外のだれにも感染していない。ということは、空気感染(厳密には空気中を飛ぶ唾液などを通して感染するので、飛沫感染)はしないし、おそらくエイズのような、性交渉による感染もないのだろう。

となると、このウィルスは飲食や薬品の服用を通じて遠藤の体内にはいり込んだ、という可能性がもっとも高いということになる。

もしそうなら、この謎のウィルスは(潜伏期間をN日とすると)「6月30日マイナスN日」のある日、遠藤が摂取した飲食物や薬物の内部に存在し、それ以外のところにはほとんど存在しなかったことになる。

自然現象として、そんなことが、ありうるのだろうか。

【このウィルスが、特定の遺伝子を持つごく少数の人のみに症状を引き起こすウィルスであり、かつ遠藤がその遺伝子を持っていた可能性はもちろんある。その場合は、遠藤以外のすべての日本人(あるいは全人類)の周囲に常に存在していて、大勢に感染しつつも症状を引き起こさないでいる、ということになる。が、後述の理由で、ここでは、それは考えないことにする。】

●謎の体調不良 Part 2●

実は、似たような出来事が過去にもあった。つまり、重要な国際試合を前に、有力な日本人選手が突然謎の体調不良を起こし、本来の能力を発揮できなくなるケースは、これで二度目なのだ。

その「一度目」は、2006年12月のロシアのサンクトペテルブルグで開催されたフィギュアスケートグランプリファイナル(GPF)である。

初日のショートプログラム(SP)を終わった段階で、優勝を狙える位置にいた日本の3選手、女子シングルの安藤美姫、浅田真央、男子シングルの高橋大輔がいずれも、2日目のフリーの演技の直前に急に原因不明の体調不良に襲われて、3人とも優勝を逃している(小誌2006年12月19日「●謎の体調不良」)。

あのときは、女子シングルで、安藤、真央を抑えて韓国のキム・ヨナ(金妍児)が逆転優勝し、日本が「男も女も金メダル」という事態は阻止された。その直前に、カタールのドーハで開かれていた2006年アジア大会の野球では、全員プロの韓国代表チームが全員アマチュアの日本代表チームに敗れるという前代未聞の屈辱を味わい、韓国中がまるで「この世の終わり」とでも言わんばかりに落胆していたため、この金妍児の優勝で韓国は面目を施すことができた(小誌2006年12月19日「韓国スポーツ汚染〜国辱直後のフィギュアGPファイナル」)。

このときも、安藤や真央の急病の理由はまったく謎だった。

仮に、安藤や真央を襲った病原体(ウィルスや細菌など)が、人為的に作られたものであるか、または、元々自然界に存在したものだとしても安藤や真央の摂取する飲食物や空気の中の人為的に投与されたものであるならば、それは正真正銘の「生物兵器」ということになる。

今回、遠藤を襲ったウィルスはどうだろう。

【韓国は日本と同様に生物兵器禁止条約(BWC)を批准しているが(外務省Web 2008年7月「生物兵器禁止条約(BWC)締約国等一覧」)、この条約には査察受け入れ義務がない。

各国は査察義務を伴う「BWC検証議定書」の締結、批准を目指したが、2001年7月に米国政府が「国家安全保障上の機密や米国のバイオ産業の企業秘密が漏洩する恐れがある」(当時のジョン・ボルトン米国務次官)という理由で拒否したため(外務省Web 2006年7月「生物兵器禁止条約(BWC)の概要」)、検証議定書交渉は中断し、2008年現在国際法として成立していない。】

●世界一だらしない支配階級●

「一回目」と「二回目」の関連を見極めるには、まず、韓国はいまどういう状態にあり、その韓国にとってスポーツや五輪はどういう意味があるか、を検討しなければならないが、それには韓国の歴史を見る必要がある。

日本の植民地支配を受ける前、韓国には長い歴史を持つ王朝(李氏朝鮮、大韓帝国)があり、ヤンバン(両班)という支配階級がいて、その子孫は現在も韓国で「わが家は両班の家系です」などと称している。が、彼らは「世界一だらしない支配階級」である。

これは筆者の差別的偏見ではなく、韓国人自身の評価である。大韓民国第5代大統領のパク・チョンヒ(朴正煕)は大統領在任中の1977年に上梓した自著『国家と革命と私』の中で

「『われわれのもの』といえるものは、ハングルのほかに何かはっきりあるといえるものはあるか」(鄭大均『韓国のナショナリズム』岩波現代文庫2003年刊、p.135)

と述べたのを始め、政治、経済、社会制度、科学、技術、産業などあらゆる面で、韓国人はこの李氏朝鮮誕生以来の約600年間、ほとんどなんにもやっていない、という趣旨の罵詈雑言を浴びせている。それは国民に奮起を促すためのものではあるが(鄭大均前掲書)、世界で通用する人材や輸出品を生み出すために、韓国の支配階級が何もしていなかったことを認める「証言」でもある

韓国出身のエッセイスト、オ・ソンファ(呉善花)も、李氏朝鮮の歴代の権力者たちは、国防と外交は中国に任せ、自分たちは政争に明け暮れ、文化的にはひたすら中国の模倣をするばかりで、自国の言語も芸能も軽視していた、と嘆いている(呉善花『スカートの風 - 日本永住をめざす韓国の女たち』角川文庫1997年刊)

1910年の「日韓併合」で、朝鮮半島が日本の植民地になると、日本は半島史上初めて学校制度を作り、日本語を公用語として教えると同時にハングルも準公用語として教えるなど、全面的な「近代化」に乗り出した。

【1392〜1897年の李氏朝鮮時代でも、その後の大韓帝国時代でも、支配層は、中国文化の模倣にうつつを抜かすばかりで自国独自の文化を振興することに無関心だっため、つまり、庶民に対して「中国の尻馬に乗って威張る」ことにしか関心がなかったため、半島史上最初のハングル辞書を編纂発行したのは、大日本帝国朝鮮総督府だった(大礒正美研究室 大礒正美コラム 2006年1月27日「よむ地球きる世界『続・憂慮すべき韓国の夢想事大主義』」)。】

日本は半島で、学校のほか、鉄道も郵便局も港も道路も作ったため、半島の韓国(朝鮮)の一般庶民たちは「はてさて、両班と日本人と、国造りがうまいのはどっちだろう」と比較するようになった。もちろんほとんどの庶民は「日本人のほうがうまい」と判断しただろう。

だからこそ、大勢の朝鮮人が、日本本土への移住が禁止されていた時代でさえ、法を犯してでも自主的に日本に移住したのだ(第二次大戦の末期に、戦時徴用で日本本土の労働に動員された朝鮮人労働者の大半は、日本国内に生活基盤がないので、終戦後に朝鮮半島に帰った。李策ほか『別冊宝島: 嫌韓流の真実! ザ・在日特権』宝島社2006年刊)。

この自主的に日本に移住した朝鮮人たちがこんにちの在日朝鮮(韓国)人の起源であり、彼らは「強制連行」などされていない(鄭大均『在日・強制連行の神話』文春新書2004年刊、前掲『別冊宝島』)。

【東京大学(帝国大学)や京都大学(京都帝国大学)など長い歴史を持つ大学の昔の卒業生名簿を見ると、戦前生まれの卒業生のなかに明らかに朝鮮半島出身とわかる名前が無数にある。彼らが「半島から強制連行されて日本に来て、むりやり日本語を押し付けられて、いやいやながら帝国大学の入試を受けたら合格した」などということはあえりない。いやいや勉強してはいれるような大学ではないからだ。

個人(朝鮮人)の幸福は国家(朝鮮民族主義)より大事なのであり、戦前の向学心溢れる朝鮮人は当然、半島の教育水準の低さに嫌気が差して、自ら進んで日本語を学び、喜ん勇んで日本の大学に入学したに違いないのである。】

1945年に日本が第二次大戦で米国に敗れ、米軍当局(GHQ)が戦後の日本を占領統治した際、朝鮮半島を日本本土から切り離して独立国(半島南部は大韓民国、北部は北朝鮮こと朝鮮民主主義人民共和国)にすることに決めたため、日本国内には、戦時徴用とは関係なくビジネスや進学のために、自らの意志で日本に移住していた大勢の朝鮮半島出身者が取り残された。

そこで、GHQは、日本国内の朝鮮人を戦勝国民でも敗戦国民でもないという意味で「(第)三国人」という尊称(敗戦国民より上位に置くための呼称なので、絶対に蔑称ではない)で呼んで区別し、外国人登録制度の対象とし、その国籍欄の記載を、本人または親が旧植民地朝鮮の出身という意味で「朝鮮」とした(ここで「在日朝鮮人」が誕生する)。

当然彼らは日本国籍を選びたかったはずだ。が、彼らのうち大勢が「大韓民国と日本国とを、じっさいに両方に住んでみて比較した結果、日本を選んだ」となると、そもそも大韓民国はわざわざ日本から独立して建国する理由がない(ずっと、日本の一部でいたほうがいい)ということになってしまう。

そこで、1948年に発足したばかりの韓国政府は、1952年にGHQにねじ込んで、日本の外国人登録の国籍欄に「朝鮮」と記載されている者は、本人の希望でそれを「韓国」に変更できるようにした(ここで初めて「在日韓国人」が誕生するが、韓国支持の朝鮮人が全員、国籍欄の記載を変更したわけではない)。

その後、韓国政府は大韓民国居留民団(民団)、北朝鮮政府は朝鮮総連という組織を日本国内に作って、在日韓国・朝鮮人を監視し、韓国籍や朝鮮籍の維持を奨励し、陰に陽に彼らの日本への帰化を妨害した。

つまり、21世紀初頭のこんにちに至るまで、数十万人の在日韓国・朝鮮人が日本国籍を持たずに日本にいるのは、彼らが「韓国(朝鮮)人として誇りを持っているから」ではなく、日本が好きで日本に移住した彼ら(の祖先)に対して韓国(北朝鮮)政府が「いやがらせ」を行った結果なのだ。

大勢の日系ブラジル人が日本文化に興味を抱きつつも、ブラジル国籍を持ち、ブラジル風の名前を持ち、日本とブラジルのサッカーの試合ではブラジルを応援することで明らかなように、民族的な誇りを持つことと居住国の国籍をとらないこととの間には、なんの関係もない。

しかし、在日韓国(朝鮮)人の少子化や、日本人との結婚によって毎年約1万人ずつ、彼らの人口は減っており、このままだと、あと約40年で消滅するはずだ(2005年の国勢調査推定値によると、特別永住権を持つ在日韓国・朝鮮人の総人口は46万6637人)。

その一方で、21世紀の韓国の支配層は、国家の存立にかかわるもっと深刻な2つの問題に直面している。

その1つは、日本以上のペースで少子高齢化が進んだ結果、世界最低水準にまで落ち込んだ韓国の出生率である(一生涯に1人の女性が産む子供の人数を示す合計特殊出生率は、2007年は、日本1.34、韓国1.26。両国とも最悪の2005年には、日本1.26．韓国1.08であり、戦後の韓国の出生率の低下は日本より急激である。社会実情データ図録2008年「合計特殊出生率の推移(日本と諸外国)」)。

もう1つは、韓国の若者の潜在的な日本移住願望である(WOW! KOREA2006年6月16日「海外就職希望1位は国家は日本」。2006年1月29日放送のNHKスペシャル『シリーズ 同時3点ドキュメント(2)移民漂流 10日間の記録』では、就職難や学歴社会に疲れた韓国の若者のあいだに海外への「移民ブーム」が起きていることが紹介された)。

そのおもな原因は、韓国の初任給にある。

韓国は日米を上回る80%以上の大学進学率を誇る国だが(小誌2007年4月23日「●在日と韓国の終焉」)、長引く経済不振の影響で、とくにソウル首都圏以外の地方では、大学を出てもその学歴にふさわしい職は少なく、仮に就職できてもその初任給は安い。

韓国では大卒初任給の平均月給は、実は韓国のアパートの1か月分の平均家賃に満たないのだ(これは韓国の家賃が日本以上に高いことにも原因がある。朝鮮日報日本語版2006年7月9日付「『韓国は日本より貧しいが、生活は日本より豊か』なのか?」)。

このため、韓国の若者の多くは就職後も親と同居し親のすねをかじり続ける(中岡龍馬『韓国人につけるクスリ - 韓国・自覚症状なしのウリナライズムの病理』オークラ出版2005年刊)。

他方、日本に来ればコンビニエンスストアでバイトするだけで月に十数万円は稼げるから、家賃数万円のアパートを借りれば当然親元から自立して生活できる。日本への観光旅行などを通じてこのことを知った韓国人は「日本ではバイトで自活できるのか!」と驚き「韓国で正社員になるより日本でバイトするほうがトクだ」と悟って、不法滞在してでも日本(のコンビニなど)で働こうとする。このため、日本国内で摘発される不法滞在外国人の国籍は、韓国がダントツ1位である(中岡前掲書)。

2008年7月、日本の中学生向けの学習指導要領の解説書に、従来の日本政府の主張に従って、竹島(韓国が独島と名付けて実効支配中)は日本の領土であるという趣旨の記載をすると決めた。

すると、韓国政府とマスコミは国を挙げて反日世論を盛り上げ、外交ルートや民間レベルの日韓間の交流を次々に中止した(毎日新聞Web版2007年7月15日「新学習指導要領：『竹島』問題の中学校解説書記載 韓国、大使を召還」、朝日新聞Web版2007年7月27日「竹島問題、交流に影 韓国、子どもの訪問中止次々」、中央日報日本語版2008年7月27日「『日本に対馬返還要求すべき』賛成50.6%」)。

他方、同月、北朝鮮の観光地、金剛(クムガン)山で韓国人観光客が北朝鮮警備兵によって射殺され、その真相究明調査に北朝鮮政府が十分に応じないという理不尽な事件があったが、韓国政府は、外交ルートで抗議するわけでもなく、マスコミも反北朝鮮世論を盛り上げる報道をほとんどしなかった(産経新聞Web版2008年7月16日「金剛山射殺『警告射撃後に3発狙い撃ち』北朝鮮説明」、中央日報日本語版2008年7月27日「北朝鮮にもてあそばれた柳明桓外相」)。

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