〜シリーズ「失業革命」(4)〜
技術の発明は「立法行為」であり、万人にそれを使う義務が生じる。情報技術(IT)のように、もはや不況と失業の原因にしかならない技術でも、「それを使うと自分の仕事が減って損をする」とわかっている人も含めて、だれもそれを使うことを拒否できない。
まるで集団自殺のようだが、まもなくマイクロソフトがこの「自殺」に参加する。
前回、2009年現在世界を覆う不況の一因として、情報技術(IT)などテクノロジーの生産性向上(労働排除)のスピードが速すぎることを指摘し、現在の不況を「IT主導の不況」と名付けた。
ITこそが不況と失業の原因である。
ITこそはまさに、繁栄の輪の中から大勢の労働者を排除し、恩恵を受ける者の数を減らしていく「逆ネズミ講」の牽引車なのだ(小誌2009年2月5日「逆ネズミ講〜シリーズ『究極の解決策』(5)」)。
が、それにしても、なんでみんな、失業につながるような技術を職場に導入するのだろう。単に無知だからだろうか…………実はそうではない。以下に、筆者が熟知する例をもとに「労働排除技術」の導入プロセスを紹介する。
●ローカライズ革命●
筆者がインターネットの「逆ネズミ講」的性格に気付いたのは、1998〜1999年頃のことだ。その頃、日本を含む世界各国のソフトウェアローカライズ業界に静かな革命が起きていたからだ。その革命とは「差分翻訳」という技術の普及である。
Windowsでは、バージョンが「Windows 3.1」のときから、英語版のプルダウンメニューにある「Undo」は日本語版では「元に戻す」と訳し、けっして「元にもどす」や「もとに戻る」とは訳さないことに決まっていた。
英語版が3.1から95にバージョンアップすると、日本語版も3.1から95にバージョンアップするが、「Undo」は依然として「元に戻す」のままだった。
また、「About Windows」を「バージョン情報」と訳すことも、「Select All」を「すべてを選択」と訳すことも、バージョンにかかわらず常に同じだ……というか、一度決めた訳文をバージョンアップのたびに変更するのは効率が悪いので、旧バージョンで決めた訳を新バージョンに引き継いでいるのだ。
これは「設定の変更を有効にするにはWindowsをリセットする必要があります」などという画面表示のセンテンス(文)においてもほぼ同様である。マイクロソフトに限らず米国に本社を置く企業のソフトウェア製品の画面やユーザーマニュアルには
「本製品を米国商務省輸出管理令で指定されている諸国［キューバ、北朝鮮、イラン、イラク、シリア、スーダンを含むが、これらがすべてとは限らない］に輸出または再輸出することはできません」(This product may not be exported or re-exported to countries under U.S. Department of Commerce Export Administration Regulations, including but not limited to Cuba, North Korea, Iran, Iraq, Syria and Sudan.)
などというセンテンスが出て来ることが多いが、こういう表現もバージョンが変わってもあまり変わらない。
それにもかかわらず、マイクロソフトなどからソフトウェアのローカライズ(多言語版製作)を請け負う翻訳会社や翻訳者は、毎回1ワード(単語)あたりいくら、という計算で翻訳料金をもらっていた。旧バージョンを見れば訳文の相当部分はすぐにわかるのだから、ラクな商売である(Windowsの場合、1回のバージョンアップで、数千万ワードかそれ以上の翻訳が必要になる)。
やがて、マイクロソフト……に限らずソフトウェアベンダー各社は、このような形でローカライズ業務を発注するのは損だと考えるようになった。「Undo」はプルダウンメニューにもヘルプファイルにもホワイトペーパー(ユーザー向け技術文書)にも何度も出て来る表現なので、ローカライズ業務を受注した(翻訳会社の)翻訳者がその都度考えて手動で訳すと、ときどき「元に戻る」「もとにもどす」などと訳文がブレるからである(「本製品を……キューバ、北朝鮮、イラン……」のような長いセンテンスの場合はなおさらであり、表現のブレは重大な誤解を生む恐れがある)。
そこで、マイクロソフトなどの発注側は旧バージョンで確立された原文と訳文のペア、「Undo → 元に戻す」「About Windows → バージョン情報」などをセンテンス(フレーズ)単位で膨大にデータベース(「翻訳メモリ」と呼ばれる)に蓄積し再利用できないか、と考え始めた。
翻訳者が新バージョンを作業用のパソコン画面上で翻訳するとき、新バージョンの原文の近く(原文の下)に、翻訳例として、旧バージョンの訳文を提示すれば、翻訳者はそれを参照しながら、新旧バージョン間でも、同一バージョン内でも、同じ複数の原文に対して、ブレることなく同じ訳文を書くことができる。
たとえばWindows 98の「Select All」は、Windows 95の翻訳メモリ「Select All → すべてを選択」を参照しながら訳せば、確実にすべて同じ訳文になる(このような場合、ローカライズ業界では、新旧バージョンの原文の英文同士は「100%マッチセンテンスである」という)。
もちろん、バージョンアップの際に機能が新たに付け加わったり、逆に一部なくなったりするわけだから、プルダウンメニューやヘルプファイルの原文は変わる。たとえば
「This product is ......Cuba, North Korea, Iran, Iraq, Syria and Sudan.」(本製品を……キューバ、北朝鮮、イラン、イラク、シリア、スーダン……)
などという31ワードから成る長いセンテンスがあるとすると、2003年のイラク戦争でイラクのサダム・フセイン政権が倒れた結果、イラクが米国商務省の製品禁輸対象国リストから除外されたのなら、このセンテンスは変わったはずだ。もしかすると、2003年以降に発売されたバージョンの原文の画面表示では、「Iraq」という1ワードが書き替えられた(削除された)センテンスになっているかもしれない(この場合は、「97%マッチセンテンス」(95%以上100%未満マッチセンテンス、あるいは、95%マッチセンテンスのカテゴリー)といい、マッチしなかった3%は「差分」という。あるセンテンスの全体が旧バージョンになくて新バージョンのみにある場合、それは「新規」「0%マッチセンテンス」などと呼ばれる)。
【一般に、ローカライズ業界では、1ワードあたりの翻訳料金は、50%マッチ以下は50円、50〜60%マッチは45円、60〜70%マッチは40円……などと、マッチ率に応じて翻訳料金に差を付けることを要求される。
但し、100%マッチセンテンスや同一バージョン内に繰り返し出て来るセンテンス(「レピティション」と呼ばれる)でも、少額ながら翻訳料金は発生する。前後の文脈を見て訳文を変えるべきケースが、ときどきあるからである。
ローカライズ作業のうち文章翻訳を担当する者は、システムエンジニアのような技術の専門家でも、単なるオペレーターでもなく、翻訳者、つまり語学の専門家なので、「文脈を読む」ことは当然できる。差分翻訳は機械翻訳とは異なり、あくまでにんげんがやる作業なのである。】
こういう「差分翻訳」の考えに基づいて、マイクロソフトが世界中の翻訳・ローカライズ業界を調べたところ、ドイツのトラドスという会社が、世界中の言語と英語との間でこれを実現できるソフトウェア、差分翻訳支援ツールTradosを開発し販売していることがわかった。
●脅迫的普及●
1997年、米マイクロソフト社は独トラドス社を買収して子会社とし、「以後、Tradosを使用しない翻訳会社にはソフトウェアローカライズ業務は発注しない」と宣言した。
このため、当時、米国のローカライズ会社が日独仏西の同業者を吸収合併して発足した世界最大の多国籍ローカライズ会社、米バウングローバルはただちにTradosを導入し、同社の業務を下請け(マイクロソフトから見ると「孫受け」)する中小翻訳会社や翻訳者個人にもTradosの使用を義務付けた。このため、2000年前後には、Tradosの世界第2位のヘビーユーザーはマイクロソフト、第3位はバウングローバルとなった(第1位は、常に法令を数十か国語に翻訳しなければならない欧州連合、すなわちEU)。
同じ頃、IBMなど他のIT企業も差分翻訳に乗り出し、Tradosに似た翻訳支援ツールの普及に努めたが、世界最大のソフトウェア会社であるマイクロソフト(とEU)がTradosを採用したため大勢は決し、独SAP(エス・エー・ピー)、米アマゾンなど、ソフトウェアやWebサイトの多言語ローカライズを必要とするほかの有力企業もぞくぞくとTradosを採用した。
マイクロソフトと対立する世界第2位のソフトウェア会社、米オラクルまでもがTradosを使用することになったため、マイクロソフトによってWindowsがパソコン用基本ソフト(OS)の市場でデファクトスタンダード(事実上の業界標準)の地位を得たのと同様に、Tradosもまた同じ会社の力で差分翻訳ソフト市場で同様の地位を獲得した。
【S&P社データベースによると、2007年度(2007年7月1日〜2008年6月30日の間の決算期)における、世界のソフトウェア企業の営業利益ランキングでは、1位米マイクロソフト(240億米ドル)、2位米オラクル(80.1億)、3位任天堂(42.8億)、4位独SAP(37.4億)、5位米コンピュータ・アソシエイツ・インターナショナル(現CA)(9.8億)(『ニューズウィーク日本版』2008年10月8日号「世界のソフト企業・ネット企業ランキング(2007年度)」)。】
●蜃気楼(しんきろう)●
1997年当時、バウングローバルに続いて早々とTradosの導入を決めた日本の某中小翻訳会社は「いちはやくこれを導入することによって、日本国内の競合他社に勝ち、日本語翻訳業界の大手になってみせる」と豪語していた。
ところが、その会社はいつまで経っても(2009年になっても)中小企業のままだ。
理由は「生産性の向上」にある。
差分翻訳の普及によって、ローカライズ作業は効率化され、訳文のブレや間違いは激減して、翻訳者1人あたりの労働生産性は上昇した。しかし、Trados導入前はすべて「0%マッチセンテンス」扱いで1ワードあたり満額の翻訳料金をもらっていたのに、導入後は「95%マッチ」だの「80%マッチ」だのと、仕事の負担軽減に応じて条件を付けられて翻訳料金を減額された。
だから、翻訳・ローカライズ業界に翻訳支援ツールが普及すればするほど、業界全体の売り上げは確実に減り、翻訳者個々人の収入も、全体としてはいつか必ず減るはずなのだ。
にもかかわらず、彼らが競ってTradosを導入したのは、導入しないとローカライズ業務それ自体が受注できなくなるからである。世界中のローカライズ業界の翻訳者たちは、マイクロソフトの「Tradosを導入しないと発注しない」という脅しに屈して、あるいは、これを早く導入すれば同業者を出し抜けると早合点して、まるでタコが自分の足を食うように、自分たちの仕事を減らし始めたのだ。
●理不尽な義務●
米国の哲学者ラングドン・ウィナー(Langdon Winner)は著書『Autonomous Technology: Technics-out-of-Control as a Theme in Political Thought』(自律テクノロジー：政治的思考のテーマとしての、制御不能な技術たち)(M.I.T. Press, 1977)の中でこう述べている：
「まさしくテクノロジーは立法行為であり……それ自身ひとつの現象である」
新しい技術が発明されると、万人にそれを使用する義務が生じる、という意味だ。
ちなみに「タコが自分の足を食う」というのは、上記の中小翻訳会社の経営者の言葉である。つまり、彼らは自分たちの仕事が減ることを百も承知でTradosの導入に踏み切ったのだ。
【2005年、トラドスは英SDLインターナショナル社に買収されて、吸収合併された。なぜトラドス社が「身売り」したか、その直接的原因はおおやけにされていない。が、「Tradosが翻訳支援ソフトウェアとして広汎に普及した結果、Traodsを使う翻訳者たちの仕事が減って(Tradosを使う翻訳会社で翻訳者の解雇が始まって)トラドス自体が儲からない会社になったから」だとすれば、まったく笑えない話である。】
(>_<;)
●生産性向上型不況●
上記のTradosの導入事例からわかることは、生産性の向上は、すなわち仕事(雇用)の減少であり、不況の原因になるということだ。
これは、ITに限らず、すべての技術にあてはまることであり、技術者が、いまより便利で使いやすい、すなわち、より生産性の高い技術を開発すればするほど、実は不況になるのである。
したがって、「新しい技術が生まれれば必ず新しい産業が生まれ、新しい雇用が生まれるはずだ」という旧来の「常識」、あるいは「技術神話」に基づく経済・産業政策は、それによって生まれる失業より雇用のほうが多いことが証明されない限り、実施されるべきでない。
そして、もちろん、そんな証明は不可能である。
やれるもんなら、やってみろ。
●マイクロソフトの自殺●
実は、ITのもたらす「不況促進」「労働排除」の方法は、生産性向上のほかにもう1つある。それはインターネット上で手にはいる情報やサービスは基本的に無料であるべきだ、という「無料」文化である。
米マイクロソフト(Microsoft)が2010年に、ワープロ、表計算などの機能を持つソフトウェアパッケージMicrosoft Officeの簡易版を無料で配布すると決めたのも、その典型的な事例である。
予言(でなくて科学的予測)を言えば、この簡易版の無料配布により、マイクロソフト社、および同社と取り引きのあるIT企業(および広告に依存するマスコミ企業)は、売り上げを伸ばすことはなく、結果的に利益も雇用も減らす可能性が高い。
しかし、やらないわけにはいかないのである。
これは、「究極のデフレ」に向かってIT業界全体が突っ走る「レミングの大行進」あるいは「集団自殺」のような現象である。
Tradosを普及させて翻訳・ローカライズ業界に集団自殺を強いたマイクロソフトが、こんどは自分自身でも同じような運命をたどろうというのだから、正気の沙汰とは思えない。
しかし、現実である。
今回、この「自殺」に至るメカニズムを紹介しようと思ったのだが、とても1回で済むような内容ではない、と執筆中に気付いたので、今回は今後本シリーズの記事をお読み頂くうえで役に立つ「予習」記事にとどめた。
「マイクロソフトの自殺」については、次回以降、「無料」文化とからめて、数回に分けて連載する。
【この記事は純粋な予測であり、期待は一切含まれていない。】
【小誌をご購読の大手マスコミの方々のみに申し上げます。この記事の内容に限り「『天使の軍隊』の小説家・佐々木敏によると…」などの説明を付けさえすれば、御紙上、貴番組中で自由に引用して頂いて結構です。ただし、ブログ、その他ホームページやメールマガジンによる無断転載は一切認めません(が、リンクは自由です)。】
【中朝国境地帯の情勢については、お伝えすべき新しい情報がはいり次第お伝えする予定(だが、いまのところ、中朝両国の「臨戦体制」は継続中)。】
【2007年4月の『天使の軍隊』発売以降の小誌の政治関係の記事はすべて、読者の皆様に『天使』をお読み頂いているという前提で執筆されている(が、『天使』は中朝戦争をメインテーマとせず、あくまで背景として描いた小説であり、小説と小誌は基本的には関係がない)。】
【出版社名を間違えて注文された方がおいでのようですが、小誌の筆者、佐々木敏の最新作『天使の軍隊』の出版社は従来のと違いますのでご注意下さい。出版社を知りたい方は → こちらで「ここ」をクリック。】
【尚、この小説の版元(出版社)はいままでの拙著の版元と違って、初版印刷部数は少ないので、早く確実に購入なさりたい方には「桶狭間の奇襲戦」)コーナーのご利用をおすすめ申し上げます。】
【この問題については次回以降も随時(しばしばメルマガ版の「トップ下」のコラムでも)扱う予定です(トップ下のコラムはWeb版には掲載しません)。
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